介護職が取っておきたい資格一覧！初心者からスキルアップできる資格まで詳しく紹介

介護分野では、資格がなくても従事できる仕事があります。しかし、人の命を預かる仕事でもあり、専門職として資格を取得しておきたいと考える人も多いのではないでしょうか。とはいえ、介護関連の資格は幅広く、どの資格を取得すれば良いか悩むこともあるでしょう。この記事では、これから介護職に就きたい方や、さらなるスキルアップを目指す方に向けて、介護関連の資格を20種類紹介するほか、資格取得に向けてのポイントやメリットについても解説します。自分に合った資格を探してみましょう。

介護関連の資格や研修は数多くあります。介護の仕事に就くうえで取得しておきたい研修から、より専門的な資格まで紹介します。

介護関連の資格として、もっともメジャーな研修や資格を3つ紹介します。

• 介護職員初任者研修
• 介護福祉士実務者研修
• 介護福祉士

それぞれの資格の受験資格や受講方法など、詳しく見てみましょう。

・介護職員初任者研修
介護職員初任者研修は、2013年に廃止された「ホームヘルパー2級」に代わる資格として設けられた研修です。訪問介護事業所で身体介護をする場合は、介護職員初任者研修の取得が必須です。介護職員初任者研修には、受講資格はありません。過去の経験やその他の資格の有無に関わらず受講できるため、これから介護の仕事をしようと考えている方や介護業務に就き始めた方におすすめです。すでにホームヘルパー2級を取得済みの場合には、受講内容に違いはあるものの、同等の資格となっているため、新たに受けなおす必要はないでしょう。
介護職員初任者研修は、自治体が指定する事業者が開催する通信講座や通学講座を受講し、修了試験に合格することで得られます。修了までに1ヵ月～4ヵ月程度かかるため、時間に余裕をもって取り組むことが大切です。

（2023年4月12日時点）

・介護福祉士実務者研修
介護福祉士実務者研修も、無資格、無経験から受講できます。
介護職員初任者研修の上級資格といわれており、研修内容は介護の基礎知識のほか、たんの吸引や経管栄養といった医療的ケアの内容も含まれます。研修範囲が広く受講時間も多いため、介護職員初任者研修よりも専門知識が得られます。
また、介護福祉士実務者研修は、今後、介護福祉士の試験を受ける際に受講が必要になるため、介護福祉士になりたいと考えている方におすすめです。
働きながらでも受講可能ですが、450時間の受講時間が必要となるため、無理のない計画を立てることが大切です。スクールによっては、他の資格を持っていると受講料が安くなったり、受講期間が短くなったりします。

（2023年4月12日時点）

・介護福祉士
介護福祉士は、介護関連の資格のなかで唯一の国家資格です。国家試験の受験資格を得るためには、3年以上の実務経験と介護福祉士実務者研修の修了が必要です。
受験申し込みは、毎年7月上旬頃に公開される「受験の手引き」を取り寄せ、願書と必要書類の準備をしたうえで、郵送または、ホームページから申し込みを行います。
試験内容は、13の項目（①人間の尊厳と自立②人間関係とコミュニケーション③社会の理解④介護の基本⑤コミュニケーション技術⑥生活支援技術⑦介護過程⑧こころとからだのしくみ⑨発達と老化の理解⑩認知症の理解⑪障害の理解⑫医療的ケア⑬総合問題）からなる「筆記試験」と、専門的な技能をはかる「実技試験（一定条件を満たした場合免除）」があります。

（2023年4月12日時点）

社会の高齢化が進むのにしたがって、認知症の方も増加すると予測されます。認知症の方の支援者にも専門知識が必要です。認知症の方の理解を深め、適切な対応ができる資格を3つ紹介します。

• 認知症介護基礎研修
• 認知症介護実践者研修
• 認知症ケア専門士

資格の有無に関わらず受講できるものから、より専門技術を習得できるものまであります。受講資格を確認し、取得してみてください。

・認知症介護基礎研修
認知症介護基礎研修は、認知症の方を支援するために必要な基本知識と技能を習得するための研修です。認知症ケアの専門的な知識や技術を身に付けるための第一歩としても役立ちます。
研修は各自治体が行っており、地域によって申し込み方法や受講料金が異なります。認知症介護基礎研修はe-ラーニングを取り入れており、インターネット環境があれば自宅から研修を受けることが可能です。

（2023年4月12日時点）

・認知症介護実践者研修
認知症介護実践者研修は、認知症の理解を深め、認知症のある方が安心して日常生活を送れることを支援する技術を身に付けます。認知症支援の質の向上と、具体的な支援ができることを目指しています。研修内容は、認知症ケアや生活支援の講義と演習・学習成果の実践展開と共有・職場実習と評価などが挙げられます。受講方法や受講料は自治体によって異なるため、受講の際は確認が必要です。

（2023年4月12日時点）

・認知症ケア専門士
認知症ケア専門士は、介護従事者が認知症の知識と技能に基づくサービスを提供するため、一般社団法人日本認知症ケア学会の運営による認定試験を行っています。認知症の方やその家族に対して、より良いケアや援助をし、日本の保険・福祉に貢献されることを目的としています。
認知症ケアに3年以上携わっている方なら、その他資格の有無に関わらず受験できます。ただし、認知症ケア専門士の試験は第1次認定試験と第2次認定試験があり、第1次認定試験に合格しなければ第2次認定試験を受けることはできません。試験内容は、第1次認定試験では、認知症ケアの基礎・認知症ケアの実際Ⅰ・Ⅱ・認知症ケアの社会資源など、第2次認定試験では、認知症ケアの事例に対する論述です。
その他、誰でも受験できる「認知症ケア准専門士」や認知症ケア専門士の上級資格である「認知症ケア上級専門士」もあります。

（2023年4月12日時点）

その他、認知症ケアに関する資格について、詳しくはこちらをご覧ください。

実務経験があり、介護福祉士などの資格を持っている人が、さらにステップアップできる資格を3つ紹介します。

• 喀痰吸引等研修
• 介護支援専門員（ケアマネジャー）
• 認定介護福祉士

介護基礎や介護福祉士から、さらに専門的な資格を取得したい方におすすめです。

・喀痰吸引等研修
「たんの吸引」の制度化に伴い、特養などで最適なケアを安全に提供するために、介護職員に適切なたん吸引が行える介護職員を養成する講座です。医師や看護師などによる講義や演習などの指導が受けられます。複数の職員が複数の利用者にたんの吸引等を実施する「不特定多数の者対象研修」と、特定の個人に対して実施する「特定の者対象研修」があります。

喀痰吸引等研修には、それぞれ基本研修と実地研修があり、基本研修では、50時間の講義とシミュレーターによる演習をします。基本研修終了後、筆記試験を実施し、合格者は、実地研修ののちに市町村に登録します。登録終了後から施設などで、利用者に対してたんの吸引が可能です。自治体によっては介護福祉士実務者研修を修了しているなど、受講資格が必要な場合もあるため、確認しておきましょう。
ここでは、不特定の者対象についての詳細をお伝えします。

不特定の者対象（基本研修）

不特定の者対象（実地研修）

（2023年4月12日時点）

●関連記事：喀痰吸引には資格が必要？研修の内容や受講するメリット

・介護支援専門員（ケアマネジャー）
介護支援専門員は、要介護者の心身の状態に合わせ、適切な介護保険サービスを提供できるように支援する職種です。要介護者や家族に聞き取りをし、要介護者のケアプランを作成します。ケアプランを基に、サービス事業者などと連絡調整をします。試験内容は、基本視点、介護保険制度論、ケアマネジメント機能論、高齢者支援展開論、要介護・要支援認定特論から出題されます。

（2023年4月12日時点）

・認定介護福祉士
認定介護福祉士は、介護福祉士の上級資格に位置づけられています。介護職員のリーダーとして働くことも可能で、サービスの質の向上と、人材育成ができる資格です。認定介護福祉士研修は、「認定介護養成研修Ⅰ類」と「認定介護養成研修Ⅱ類」から構成されており、Ⅰ類の受講修了後、Ⅱ類の受講ができます。受講するには、介護福祉士の資格を取得し、5年以上の実務経験が必要です。
認定介護福祉士の受講内容や受講料は、主催者となる団体によって異なります。地域ごとの介護福祉士協会が主催しているため、詳しくは地域の介護福祉士協会か認定介護福祉士認証・認定機構へ問い合わせましょう。

（2023年4月12日時点）

そのほかにも、関連する資格はさまざまあります。次のような資格を取得すれば、さらに業務範囲が広がります。

今後、高齢化が進み介護サービスの利用者がさらに増加することが予想されます。介護職員の質の向上や処遇改善のため厚生労働省は、キャリアパス制度を進めています。
先にも紹介したように、介護に関連した資格は多数あるため、初めて介護の仕事をする人は、研修期間があまりかからないものから選んでみても良いでしょう。
また、介護職員初任者研修や福祉用具専門相談員などのように、国から支援が受けられる資格もあるため、制度をうまく活用する方法もあります。

まずは、自分の状況やキャリアの方向性などを考えて、どの資格を取得するか決めることが大切です。そのうえで、受験要項を調べ、受けられる資格から順番に受けられるように計画を立てましょう。スキルアップを目指すなら、介護福祉士実務者研修のように次の資格に役立つものを選んでみることも1つの方法です。
資格取得には一定の時間が必要なため、効率よく学ぶためには計画的に進めましょう。介護の仕事を始めて数年たっている人でも、さらにキャリアを積んで、介護リーダーを目指すことも可能です。さらにキャリアを積みたい人は、教育・指導や運営に関われる資格を受験してみましょう。

資格を取るための講座や研修は、スクールへの通学や通信講座・自治体で行っているものなどさまざまです。スクールに通う場合は、仕事の合間に行くことになるため、余裕のある日程を組むことが大切です。スクールはその場で質問ができるといったメリットがありますが、拘束時間が長く、費用もかかりがちです。通信講座は、スクールより少ない費用で、自宅学習ができるのが利点です。ただし、すべての資格で通信講座を行っているわけではないため、確認が必要でしょう。自治体主催の研修は、スクール同様に受講期間が決められていますが、スクールと比べると費用が安くなる傾向です。しかし、自治体主催のものは、地域によって受講料や研修スケジュールが異なるため注意が必要です。
いずれにしても、受講しやすい方法を選ぶと良いでしょう。スクールにも、通学と通信のいずれかを選択できる場合があります。効率よく学ぶために、自宅から近い研修会場やスクールを選ぶなど、勉強しやすい環境を整えることが大切です。

介護関連の資格を取得するには、次のようなメリットがあります。

資格取得により、専門性が高められます。介護や認知症に関する理解が深まるため、未経験や無資格の頃よりも適切な行動が取れるようになるでしょう。

有資格者は、知識やスキルがあることの証明になり、社会的信用が得られます。職場からの信頼が得られ、利用者の家族にとっては、安心して預けられる相手と信頼いただけるでしょう。また、資格があれば今までできなかった業務に就くことも可能です。仕事の広がりができ、さまざまな業務も可能になります。

事業所によっては、資格保有者には資格手当が付く場合があります。特に、介護福祉士や介護支援専門員の資格は、収入アップの可能性も高まります。

資格取得により、転職や就職に有利になります。即戦力となって働ける人材を探している事業所が多く、資格があれば基礎知識がある人材としてアピールできます。資格によっては、人材教育や指導ができるものもあるため、キャリアアップ転職も可能になるでしょう。選択肢も広がり、資格を生かした業務に就くこともできます。

一口に介護関連の資格といっても、さまざまな種類があります。これから介護の仕事に就こうと考えている方は、まずは介護職員初任者研修を受け、基本的な知識を身に付けると良いでしょう。また、スキルアップにより、将来的な給料アップやキャリアアップも狙えます。今よりも専門的な知識を身に付けたい、収入を安定させたい方は、さらなる資格取得を検討してみてはいかがでしょうか。

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