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仕事・スキル 介護資格 2023/05/22

介護職が取っておきたい資格一覧!初心者からスキルアップできる資格まで詳しく紹介

文/山本史子(介護福祉士) thumbnail.jpg

介護分野では、資格がなくても従事できる仕事があります。しかし、人の命を預かる仕事でもあり、専門職として資格を取得しておきたいと考える人も多いのではないでしょうか。とはいえ、介護関連の資格は幅広く、どの資格を取得すれば良いか悩むこともあるでしょう。この記事では、これから介護職に就きたい方や、さらなるスキルアップを目指す方に向けて、介護関連の資格を20種類紹介するほか、資格取得に向けてのポイントやメリットについても解説します。自分に合った資格を探してみましょう。

1.介護関連の資格・研修20選


介護関連の資格や研修は数多くあります。介護の仕事に就くうえで取得しておきたい研修から、より専門的な資格まで紹介します。

介護関連の基礎知識を学ぶための資格・研修

介護関連の資格として、もっともメジャーな研修や資格を3つ紹介します。

  • 介護職員初任者研修
  • 介護福祉士実務者研修
  • 介護福祉士

それぞれの資格の受験資格や受講方法など、詳しく見てみましょう。

・介護職員初任者研修
介護職員初任者研修は、2013年に廃止された「ホームヘルパー2級」に代わる資格として設けられた研修です。訪問介護事業所で身体介護をする場合は、介護職員初任者研修の取得が必須です。介護職員初任者研修には、受講資格はありません。過去の経験やその他の資格の有無に関わらず受講できるため、これから介護の仕事をしようと考えている方や介護業務に就き始めた方におすすめです。すでにホームヘルパー2級を取得済みの場合には、受講内容に違いはあるものの、同等の資格となっているため、新たに受けなおす必要はないでしょう。
介護職員初任者研修は、自治体が指定する事業者が開催する通信講座や通学講座を受講し、修了試験に合格することで得られます。修了までに1ヵ月~4ヵ月程度かかるため、時間に余裕をもって取り組むことが大切です。

資格名 介護職員初任者研修
対象者 どなたでも受講可能 ※ただし介護福祉士資格取得者は除く
受講方法 各自治体で開催している講座、または通信講座・通学講座で受講可能
受講料 約4.2万円~14.3万円 ※東京都の場合
研修内容 講義と演習 130時間受講

(2023年4月12日時点)

・介護福祉士実務者研修
介護福祉士実務者研修も、無資格、無経験から受講できます。
介護職員初任者研修の上級資格といわれており、研修内容は介護の基礎知識のほか、たんの吸引や経管栄養といった医療的ケアの内容も含まれます。研修範囲が広く受講時間も多いため、介護職員初任者研修よりも専門知識が得られます。
また、介護福祉士実務者研修は、今後、介護福祉士の試験を受ける際に受講が必要になるため、介護福祉士になりたいと考えている方におすすめです。
働きながらでも受講可能ですが、450時間の受講時間が必要となるため、無理のない計画を立てることが大切です。スクールによっては、他の資格を持っていると受講料が安くなったり、受講期間が短くなったりします。

資格名 介護福祉士実務者研修
対象者 どなたでも受講可能
受講方法 通学講座で受講可能
受講料 約4万円~9万円
研修内容 福祉制度や介護の基礎講習+医療的ケア講義・演習
450時間受講

(2023年4月12日時点)

・介護福祉士
介護福祉士は、介護関連の資格のなかで唯一の国家資格です。国家試験の受験資格を得るためには、3年以上の実務経験と介護福祉士実務者研修の修了が必要です。
受験申し込みは、毎年7月上旬頃に公開される「受験の手引き」を取り寄せ、願書と必要書類の準備をしたうえで、郵送または、ホームページから申し込みを行います。
試験内容は、13の項目(①人間の尊厳と自立②人間関係とコミュニケーション③社会の理解④介護の基本⑤コミュニケーション技術⑥生活支援技術⑦介護過程⑧こころとからだのしくみ⑨発達と老化の理解⑩認知症の理解⑪障害の理解⑫医療的ケア⑬総合問題)からなる「筆記試験」と、専門的な技能をはかる「実技試験(一定条件を満たした場合免除)」があります。

資格名 介護福祉士
対象者 ・実務経験3年(1,095日)以上かつ、従事日数540日以上+実務者研修
実務経験3年(1,095日)以上かつ、従事日数540日以上+介護職員基礎研修+喀痰吸引等研修
受験方法 筆記試験(マークテスト)・実技試験(筆記試験合格者のみ)
受験料 18,380円
合格基準点 ・筆記試験:78点以上/125点(総得点)60%程度を基準とし、問題の難易度によって補正。さらに各課目すべてに得点があること。
・実技試験:53.33点以上/100点(総得点)60%程度を基準とし、課題の難易度によって補正。
公式ホームページ 介護福祉士国家試験|公益財団法人 社会福祉振興・試験センター

(2023年4月12日時点)

認知症ケアに関する主な資格・研修


社会の高齢化が進むのにしたがって、認知症の方も増加すると予測されます。認知症の方の支援者にも専門知識が必要です。認知症の方の理解を深め、適切な対応ができる資格を3つ紹介します。

  • 認知症介護基礎研修
  • 認知症介護実践者研修
  • 認知症ケア専門士

資格の有無に関わらず受講できるものから、より専門技術を習得できるものまであります。受講資格を確認し、取得してみてください。

・認知症介護基礎研修
認知症介護基礎研修は、認知症の方を支援するために必要な基本知識と技能を習得するための研修です。認知症ケアの専門的な知識や技術を身に付けるための第一歩としても役立ちます。
研修は各自治体が行っており、地域によって申し込み方法や受講料金が異なります。認知症介護基礎研修はe-ラーニングを取り入れており、インターネット環境があれば自宅から研修を受けることが可能です。

資格名 認知症介護基礎研修
対象者 介護保険施設・事業所の介護従事者で無資格者
受講方法 講義動画視聴150分(東京都の場合、e-ラーニングで受講)
受講料 3,000円 ※東京都の場合
研修内容 認知症の基礎知識・技術・認知症に関する考え方など

(2023年4月12日時点)

・認知症介護実践者研修
認知症介護実践者研修は、認知症の理解を深め、認知症のある方が安心して日常生活を送れることを支援する技術を身に付けます。認知症支援の質の向上と、具体的な支援ができることを目指しています。研修内容は、認知症ケアや生活支援の講義と演習・学習成果の実践展開と共有・職場実習と評価などが挙げられます。受講方法や受講料は自治体によって異なるため、受講の際は確認が必要です。

資格名 認知症介護実践者研修
対象者 ・介護保険施設などの勤務者で、認知症基礎研修の修了者
・身体介護に関する知識や技術を習得し、2年以上の実務経験者
受講方法 講義・演習+自施設実習 ※東京都の場合
受講料 無料 ※東京都の場合

(2023年4月12日時点)

・認知症ケア専門士
認知症ケア専門士は、介護従事者が認知症の知識と技能に基づくサービスを提供するため、一般社団法人日本認知症ケア学会の運営による認定試験を行っています。認知症の方やその家族に対して、より良いケアや援助をし、日本の保険・福祉に貢献されることを目的としています。
認知症ケアに3年以上携わっている方なら、その他資格の有無に関わらず受験できます。ただし、認知症ケア専門士の試験は第1次認定試験と第2次認定試験があり、第1次認定試験に合格しなければ第2次認定試験を受けることはできません。試験内容は、第1次認定試験では、認知症ケアの基礎・認知症ケアの実際Ⅰ・Ⅱ・認知症ケアの社会資源など、第2次認定試験では、認知症ケアの事例に対する論述です。
その他、誰でも受験できる「認知症ケア准専門士」や認知症ケア専門士の上級資格である「認知症ケア上級専門士」もあります。

資格名 認知症ケア専門士
対象者 ・第1次認定試験:認定試験実施年の3月31日から過去10年間までで、認知症ケアの実務経験が3年以上の人
・第2次認定試験:認知症ケア専門士認定試験の第1次認定試験合格者、または、過去に受けた認知症ケア専門士認定試験の第1次認定試験の合格者(各分野期限内に限る)・認知症ケア准専門士の資格取得後5年以内で、認知症ケア専門士の受験資格を満たしている人
受験方法 ・第1次認定試験:WEB試験(マークテスト)
・第2次認定試験:論述試験
受験料 ・第1次認定試験:1分野3,000円(4分野受験が必要)合計 12,000円
・第2次認定試験:8,000円
合格基準 ・第1次認定試験:1分野50問(4分野合計200問)あり、各分野で正答率70%あり、4分野すべて合格した人
・第2次認定試験:アセスメント・認知症理解・制度・倫理的課題の理解などの要件を満たしている人
公式ホームページ 日本認知症ケア学会認定 認知症ケア専門士|一般社団法人日本認知症ケア学会

(2023年4月12日時点)

その他、認知症ケアに関する資格について、詳しくはこちらをご覧ください。

介護福祉士から、さらにスキルを磨きたい方向けの資格


実務経験があり、介護福祉士などの資格を持っている人が、さらにステップアップできる資格を3つ紹介します。

  • 喀痰吸引等研修
  • 介護支援専門員(ケアマネジャー)
  • 認定介護福祉士

介護基礎や介護福祉士から、さらに専門的な資格を取得したい方におすすめです。

・喀痰吸引等研修
「たんの吸引」の制度化に伴い、特養などで最適なケアを安全に提供するために、介護職員に適切なたん吸引が行える介護職員を養成する講座です。医師や看護師などによる講義や演習などの指導が受けられます。複数の職員が複数の利用者にたんの吸引等を実施する「不特定多数の者対象研修」と、特定の個人に対して実施する「特定の者対象研修」があります。

喀痰吸引等研修には、それぞれ基本研修と実地研修があり、基本研修では、50時間の講義とシミュレーターによる演習をします。基本研修終了後、筆記試験を実施し、合格者は、実地研修ののちに市町村に登録します。登録終了後から施設などで、利用者に対してたんの吸引が可能です。自治体によっては介護福祉士実務者研修を修了しているなど、受講資格が必要な場合もあるため、確認しておきましょう。
ここでは、不特定の者対象についての詳細をお伝えします。

不特定の者対象(基本研修)

資格名 介護職員等によるたんの吸引等の実施のための研修(不特定の者対象)
受講対象者 ・実施地の施設・事業所のうち、指定の施設・事業所に所属し、たんの吸引を行う介護職員で、事業所長・施設長が研修の受講者として推薦する人
・施設配置医または、利用者の主治医から、利用者のたんの吸引等を行うことを承認されている(または、承認を受けられる)人。また、医師の指示書などの書面により医療的ケアの適切な指示を受けられる人。 ※東京都内の場合 個人の申し込み不可 医療機関所属の介護員は対象外
受講方法 講義・演習・筆記試験(四肢択一式)50問
受講料 基本研修および、テキスト代・会場費・普通救命講習参加費等は負担なし ※東京都の場合

不特定の者対象(実地研修)

資格名 介護職員等によるたんの吸引等の実施のための研修(不特定の者対象)
受講対象者 基本研修を終了した人
実施方法 指定実施期間内に、実施研修場所において、指導看護師の指導の下で所定の種類の回数以上を実施
受講料 基本研修および、テキスト代・会場費・普通救命講習参加費等は負担なし ※東京都の場合

(2023年4月12日時点)

●関連記事:喀痰吸引には資格が必要?研修の内容や受講するメリット

・介護支援専門員(ケアマネジャー)
介護支援専門員は、要介護者の心身の状態に合わせ、適切な介護保険サービスを提供できるように支援する職種です。要介護者や家族に聞き取りをし、要介護者のケアプランを作成します。ケアプランを基に、サービス事業者などと連絡調整をします。試験内容は、基本視点、介護保険制度論、ケアマネジメント機能論、高齢者支援展開論、要介護・要支援認定特論から出題されます。

資格名 介護支援専門員(ケアマネジャー)
対象者 保健・医療・福祉に基づく業務経験5年以上かつ、業務に従事した日数900以上。現在の勤務地が受験地であること。※現在業務に就いていない人は、住所が受験地であること
受験方法 マークシート方式 60問
受験料 12,400円
合格基準点 介護支援分野25問・保健医療福祉サービス分野35問。約70%が合格基準となり、難易度によって合格基準点は変動する。

(2023年4月12日時点)

・認定介護福祉士
認定介護福祉士は、介護福祉士の上級資格に位置づけられています。介護職員のリーダーとして働くことも可能で、サービスの質の向上と、人材育成ができる資格です。認定介護福祉士研修は、「認定介護養成研修Ⅰ類」と「認定介護養成研修Ⅱ類」から構成されており、Ⅰ類の受講修了後、Ⅱ類の受講ができます。受講するには、介護福祉士の資格を取得し、5年以上の実務経験が必要です。
認定介護福祉士の受講内容や受講料は、主催者となる団体によって異なります。地域ごとの介護福祉士協会が主催しているため、詳しくは地域の介護福祉士協会か認定介護福祉士認証・認定機構へ問い合わせましょう。

資格名 認定介護福祉士
対象者 介護福祉士の実務経験5年以上で、介護職員を対象とした現任研修100時間以上の研修歴を有している。※レポート課題の提出を求められる場合がある
受験方法 認定介護福祉士養成研修Ⅰ類・Ⅱ類の受講(講義・演習)
受講料 非会員176,000円/会員:88,000円 ※令和5年度 静岡県介護福祉士会開催の場合
研修内容 医療やリハビリテーション・福祉用具と住環境について。自立に向けた介護実践と指導など
公式ホームページ 認定介護福祉士認証・認定機構

(2023年4月12日時点)

その他、活躍の場を広げる介護・福祉系の資格

そのほかにも、関連する資格はさまざまあります。次のような資格を取得すれば、さらに業務範囲が広がります。

資格名 内容
福祉住環境コーディネーター ・資格内容:高齢者や障がい者にとって最適な住環境を提案する資格。医療や福祉・建設の総合的な知識を必要とし、本人と家族にとって適切なサポートをする。1級から3級まであり、2級からの受験や、2級・3級は併願受験が可能。
・受験資格:どなたでも受験可能
レクリエーション介護士 ・資格内容:2級と1級があり、2級は、高齢者とのコミュニケーションやレクリエーションの企画の立て方などを学ぶ。1級は、レクリエーションのアレンジや目的に合わせて介護の課題を解決へ導く実践法を学ぶ。
・受験資格:どなたでも受講可能 ※ただし1級は2級に合格した人のみ可能。
福祉用具専門相談員 ・資格内容:福祉用具の選定相談や福祉用具の利用計画の作成。また、取り扱いの説明や用具点検なども実施する。他の介護保険サービスと組み合わせることも可能。
・受験資格:どなたでも受験可能
サービス提供責任者 ・資格内容:訪問介護事業で配置が必要な資格。アセスメントに基づく計画書の作成と訪問介護職員の教育や指導が行える。介護福祉士のキャリアアップも可能。
・受験資格:介護施設に常勤し、サービス提供責任者をしている人、または、予定している人。サービス提供責任者について学びたい人。
ガイドヘルパー(移動支援従業者) ・資格内容:一人で移動が難しい障がい者の活動や移動を支援。業務や移動支援の基礎知識を習得する。
・受験資格:いくつかの課程があり、課程によって受験資格が異なる。
社会福祉主事任用資格 ・資格内容:都道府県や市区町村に設置された福祉事務所のケースワーカーとして任用。公務員が特定の業務に任用されるときに必要な資格。社会福祉施設の職種に求められる基礎的資格。
・受験資格:厚生労働大臣が指定する科目を3科目以上修めた人。養成期間または、講習会の課程を修了した人。社会福祉事業従事者試験に合格した人。
上記と同等の能力を有すると厚生労働省令で定める人。
防災介助士 ・資格内容:災害時に高齢者や障がい者の対応ができる。災害の特徴と防災を知り、基本的な応急手当の方法や救助方法を学ぶ。
・受験資格:どなたでも受講可能。※ただし、妊娠中の人は不可。
サービス介助士(ケアフィッター) ・資格内容:年齢や障がいに関わらず、誰でも社会参加ができるように、支援できる資格。飲食店や企業で取り入れられている。
・受験資格:どなたでも受験可能
介護予防運動指導員 ・資格内容:介護予防現場で働く指導員を養成できる資格。介護予防プログラム理論および、高齢者筋力向上などのトレーニングの講義・演習をする。
・受験資格:介護福祉士・介護支援専門員・介護職員基礎研修課程修了者などで実務経験2年以上の人、国家資格の養成校の卒業見込みかつ、資格取得見込み者。
社会福祉士 ・資格内容:身体もしくは精神上の障がいがある人の福祉に関する相談・助言・指導・福祉サービスの提供、保健医療の連絡・調整などの援助ができる。
・受験資格:身体障害者福祉司・監察指導員・老人福祉指導員などの実務4年以上の人。または、指定された大学・短大卒業後、相談援助実務・養成施設を卒業した人。
相談支援従事者初任者研修 ・資格内容:障害福祉サービス利用のための支援など。相談や情報提供、サービス等利用計画書の作成・モニタリング。関連機関との連絡・調整なども行う。
・受験資格:①受講地の勤務先、または勤務予定の人②指定相談支援事業所で相談支援専門員として従事する、または、指定重度障害者等包括支援事業者でサービス提供責任者として従事する③事業所から推薦がある④実習に取り組める
上記①~④の該当者。※東京都の場合

2.介護関連の資格取得までの流れ


今後、高齢化が進み介護サービスの利用者がさらに増加することが予想されます。介護職員の質の向上や処遇改善のため厚生労働省は、キャリアパス制度を進めています。
先にも紹介したように、介護に関連した資格は多数あるため、初めて介護の仕事をする人は、研修期間があまりかからないものから選んでみても良いでしょう。
また、介護職員初任者研修や福祉用具専門相談員などのように、国から支援が受けられる資格もあるため、制度をうまく活用する方法もあります。

どの資格を取得するかを決める

まずは、自分の状況やキャリアの方向性などを考えて、どの資格を取得するか決めることが大切です。そのうえで、受験要項を調べ、受けられる資格から順番に受けられるように計画を立てましょう。スキルアップを目指すなら、介護福祉士実務者研修のように次の資格に役立つものを選んでみることも1つの方法です。
資格取得には一定の時間が必要なため、効率よく学ぶためには計画的に進めましょう。介護の仕事を始めて数年たっている人でも、さらにキャリアを積んで、介護リーダーを目指すことも可能です。さらにキャリアを積みたい人は、教育・指導や運営に関われる資格を受験してみましょう。

資格取得までの勉強方法を決める

資格を取るための講座や研修は、スクールへの通学や通信講座・自治体で行っているものなどさまざまです。スクールに通う場合は、仕事の合間に行くことになるため、余裕のある日程を組むことが大切です。スクールはその場で質問ができるといったメリットがありますが、拘束時間が長く、費用もかかりがちです。通信講座は、スクールより少ない費用で、自宅学習ができるのが利点です。ただし、すべての資格で通信講座を行っているわけではないため、確認が必要でしょう。自治体主催の研修は、スクール同様に受講期間が決められていますが、スクールと比べると費用が安くなる傾向です。しかし、自治体主催のものは、地域によって受講料や研修スケジュールが異なるため注意が必要です。
いずれにしても、受講しやすい方法を選ぶと良いでしょう。スクールにも、通学と通信のいずれかを選択できる場合があります。効率よく学ぶために、自宅から近い研修会場やスクールを選ぶなど、勉強しやすい環境を整えることが大切です。

3.介護関連の資格を取得するメリット


介護関連の資格を取得するには、次のようなメリットがあります。

専門性が高められる

資格取得により、専門性が高められます。介護や認知症に関する理解が深まるため、未経験や無資格の頃よりも適切な行動が取れるようになるでしょう。

社会的信用が得られる

有資格者は、知識やスキルがあることの証明になり、社会的信用が得られます。職場からの信頼が得られ、利用者の家族にとっては、安心して預けられる相手と信頼いただけるでしょう。また、資格があれば今までできなかった業務に就くことも可能です。仕事の広がりができ、さまざまな業務も可能になります。

収入アップにつながる

事業所によっては、資格保有者には資格手当が付く場合があります。特に、介護福祉士や介護支援専門員の資格は、収入アップの可能性も高まります。

転職や就職に有利になる

資格取得により、転職や就職に有利になります。即戦力となって働ける人材を探している事業所が多く、資格があれば基礎知識がある人材としてアピールできます。資格によっては、人材教育や指導ができるものもあるため、キャリアアップ転職も可能になるでしょう。選択肢も広がり、資格を生かした業務に就くこともできます。

まとめ:介護資格はたくさんのメリットがある!まずは、自分に合ったものを選択しよう


一口に介護関連の資格といっても、さまざまな種類があります。これから介護の仕事に就こうと考えている方は、まずは介護職員初任者研修を受け、基本的な知識を身に付けると良いでしょう。また、スキルアップにより、将来的な給料アップやキャリアアップも狙えます。今よりも専門的な知識を身に付けたい、収入を安定させたい方は、さらなる資格取得を検討してみてはいかがでしょうか。

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山本史子(Fumiko Yamamoto)

介護福祉士

デイサービスで約20年現場職員として経験。2007年に介護福祉士の資格を取得。「この施設にいると楽しい、また行きたい」と笑顔で帰ってもらえるデイサービスにしたいという思いで20年間利用者様のケアをしている。知的障害のある自閉症の息子がいるため、介護現場で働きながら、母親の立場から障がい者福祉にも関わっている。

山本史子の執筆・監修記事

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