介護職をやってられないと感じる理由|悩みを解消するためのポイント

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介護士の男性

介護職の仕事をしていると、「やってられない」と感じることがあるでしょう。大変な面も多い介護職では、そのように感じることは珍しくありません。

やってられないと感じるときは、自分の考えを正当化させるためにも、介護職を辞めたくなる理由を把握しておきましょう。

今回は、介護職をやってられないと感じる理由を解説します。続けることで得られるメリットや、悩みを解消するためのポイントなども解説するため、現在の状態を脱却したい方は参考にしてください。


1. 介護職を辞めたくなる主な理由

介護職を辞めたくなる理由には、どのようなものがあるのでしょうか。マイナビ介護職では、介護職で働く1,000人にアンケートを実施しました(2018年10月調査、楽天インサイト利用)。 介護職に対してのよくある不満は、以下のとおりです。

1位:給料が安い

介護業界の平均年収は約390万円です。決して低い金額ではありませんが、仕事内容を考慮すると満足できない方が多くいます。

(出典:厚生労働省「令和2年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/20/dl/r02gaiyou.pdf

また、同じ介護職にもかかわらず勤め先によってボーナスの額が異なるなど、待遇差も見られます。ほかの施設に勤めている知人の話を聞き、「やってられない」と思う方は少なくありません。

2位:忙しすぎる

介護業界は深刻な人手不足となっています。職場によっては、月に半分近く夜勤になることがある状態にもかかわらず、業務状況が改善されないことも珍しくありません。忙しいことを理由に、利用者への画一的な対応によって効率化を図ろうとするなど、本来介護職として行いたい仕事ができないこともあるでしょう。

3位:人間関係が良くない

介護職の現場では少人数でチームを組んで働くため、スタッフ同士のコミュニケーションに問題が生じるケースは多くあります。また、在籍年数の長いスタッフとの折り合いがうまくいかなかったり、業務量が多くなって責任を押し付け合ったりと、ギスギスした関係に嫌気が差すという方も珍しくありません。

上記の不満は介護職全体ではなく、現在働いている職場に対するものと考えられます。しかし、何度か職場を転職したり、別の施設で働く方と情報共有をしたりするなかで、「どこも同じ状況」と感じたら「もうやってられない」という気持ちも出るでしょう。

働く方それぞれに仕事のスタンスがあるように、介護職の施設を運営する事業者にもスタンスがあります。スタンスと自身の価値観が合わなかっただけで、介護職自体を「やってられない」と思う必要はありません。

「やってられない」と思う理由が介護業界全体に対してではなく、現在の職場に対してという方は、マイナビ介護職にご相談ください。あなたの不満を解消できる職場をご紹介いたします。

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2. 【理由別】悩みを解消するためのポイント

介護職をやってられないと感じる主な理由は、人それぞれで異なります。それぞれの悩みを抱えている場合、ポイントを踏まえて行動を起こすと改善できる可能性があるため、あらかじめ把握しておきましょう。

ここでは、悩みを解消するためのポイントを理由別に解説します。

2-1. 給料が安い→資格を取得する・夜勤を増やす

仕事に関連する資格を取得することは、給料を高くする方法の1つです。下記は、介護の現場で働いている方々の、2020年2月の給料平均を資格や研修の有無などで区分した表です。

2020年2月
介護福祉士 329,250円
介護福祉士実務者研修 303,230円
介護職員初任者研修 301,210円
介護関連資格なし 275,920円
介護職全体 315,850円

(出典:厚生労働省「令和2年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」/ https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/20/dl/r02gaiyou.pdf

初任者研修や実務者研修を受講している方の平均給与は、30万円を超える給料額となっています。一方、「介護関連資格なし」の給料は275,920円と、最も低い金額です。 介護職の給料は、さまざまな研修を受けたり資格を取得したりすると高くなります。給料が安い悩みを解消するためには、資格を取得してスキルや専門性を高めることがおすすめです。

また、ほかに給料を高くする方法には、夜勤を増やすことが挙げられます。日中の勤務を雇用条件としている方が夜勤で働く場合、1時間当たりの基礎賃金に、時間外労働25%分と深夜労働25%分を足した50%が上乗せされます。

加えて、1回1万円など独自の「夜勤手当」を支給している施設もあります。月に数回の夜勤をするだけで、資格を取得した場合と同程度の給料を得ることが可能です。

介護職の夜勤はつらい?夜勤の仕事内容の実態とメリット・デメリット

2-2. 忙しすぎる→負担が比較的少ない施設形態を選ぶ

介護人材を必要とする施設形態はさまざまです。すべての施設で介護職が「忙しすぎる」わけではないため、負担が比較的少ない施設形態を選ぶことで、悩みの解消につながるでしょう。

負担が比較的少ない施設形態は、以下の3つです。

〇デイサービス(通所介護)
デイサービスは、高齢者などの利用者が自宅から施設に通って介護を受けるサービスです。

デイサービスは日中に行うことが一般的であるため、勤務時間を午前8時から午後5時までの時間帯に設定する施設が多くあります。利用者も規定の時間には帰宅するため、残業が少ない点はメリットです。また、土日休みとなる施設も少なくありません。

デイサービスの場合、平日の夕方以降や土日は自分の時間として使えるため、忙しすぎるという悩みも解消されるでしょう。

デイサービス(通所介護)の介護職求人はこちら

〇サービス付高齢者住宅
サービス付高齢者住宅は、バリアフリー対応の賃貸住宅で、入居者に対して安否確認や生活支援などのサービスを提供する施設です。一般的に、自立して生活できたり、軽度の介護を必要としたりする単身者や夫婦などが入居しています。したがって、介護職に重い負担がかかるほどに忙しすぎることはありません。

もちろん、施設によっては介護が必要となるケースもあるため、サービス付高齢者住宅の求人を探す場合は、入居者の基準なども確認することをおすすめします。

〇グループホーム
グループホームは、障がい者や軽度の認知症を抱えている高齢者が、少人数で一緒に暮らすスタイルの施設です。介護職は、入居者がある程度自立して生活できるように支援します。

グループホームで働く最大のメリットは、少人数のみを介護する点です。1施設で大勢を介護する特別養護老人ホームなどとは違い、家庭的な雰囲気のなかで少人数の入居者を介護できる点は魅力と言えます。

2-3. 人間関係が良くない→職場を変える

同僚や先輩、上司との人間関係の良し悪しは、仕事のみならず自身の体調にも大きな影響を与えます。人間関係が悪く仕事を辞められない状態が続くと、仕事に対する意欲を失ったり、ストレスをため込んだりすることもあるでしょう。

介護職に本来やりがいを感じていながら、人間関係が良くないと悩んでいる場合は、職場を変えることをおすすめします。職場を変えれば、より良い人間関係をゼロから築くことが可能です。したがって、現在抱えている人間関係の悩みを解消することができるでしょう。

3. 介護職を続けることで得られるメリット

介護職には、転職をしてでも仕事を続けるべきさまざまなメリットがあります。介護職を「やってられない」と思った方は、働くことで得られるメリットを改めて確認しましょう。

ここでは、介護職を続けることで得られる7つのメリットを解説します。介護職を辞めたいと考えている方は参考にしてください。

3-1. 給与が上がる可能性がある

介護職は人手不足の状態が深刻であることから、退職者を出さないために待遇の改善を図る施設が増加しています。 「介護職員等特定処遇改善加算」は、介護職員の処遇を改善する目的で、取得条件を満たした施設において職員の報酬の加算を認める制度です。

下記の表は、厚生労働省が「介護職員等特定処遇改善加算」を取得、または届出している施設に対し、給料の引上げの実施方法について尋ねた結果です。施設形態ごとの割合に加え、最下段に全体の平均値を示しています。

賃金水準の引上げ(予定)定期昇給の実施(予定)各種手当の引上げ・新設(予定)賞与等の引上げ・新設(予定)
介護老人福祉施設 12.5% 56.3% 66.0% 23.8%
訪問介護 20.1%
42.3%
52.0%
29.4%
通所介護 20.0% 54.0% 50.2% 28.0%
特定施設入居者生活介護 16.5% 43.6% 59.3% 23.1%
認知症対応型共同生活介護 22.2% 50.8% 55.9% 23.6%
全体 18.6% 51.4% 54.0% 25.9%

(出典:厚生労働省「令和2年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」/ https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/20/dl/r02gaiyou.pdf

引上げの実施方法の割合は施設形態によって異なりますが、ほとんどの施設形態において半数以上が「定期昇給の実施」「各種手当の引上げ・新設」を選択しています。 実際のところ、制度が運用されて以降、介護職員の給料平均は上昇しています。下記は、2019年と2020年の給料平均の比較です。

2019年2月2020年2月
307,430円 325,550円

(出典:厚生労働省「令和2年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」/ https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/20/dl/r02gaiyou.pdf

今後、「介護職員等特定処遇改善加算」を取得する施設が増えることで、給料平均はより上昇する可能性があります。

3-2. これからますます伸びていく仕事なため将来が安心

厚生労働省によると、2020年10月時点の「介護サービスの職業」における有効求人倍率は3.85倍と、人手不足が顕著な状況です。

新規求人有効求人新規求人倍率有効求人倍率
介護サービスの職業 76,590 216,876 5.82 3.85
全職業計 713,608 1,912,423 1.79 0.97

(出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(令和2年10月分)について 職業別一般職業紹介状況[実数](常用(含パート))」/ https://www.mhlw.go.jp/content/11602000/000698096.pdf

有効求人倍率に関しては、全職業の0.97倍と比較すると、介護サービスの職業は約4倍となっています。また、新規求人倍率も介護サービスの職業の5.82倍に対し、全職業計は1.79倍です。いずれの求人倍率も、介護サービスの職業の高さが際立っています。

介護職の需要の高さは、2010年頃から徐々に高まっている状態です。下記は、厚生労働省の資料を基に、2010年から2017年までのおける介護サービスの職業の有効求人倍率を示したグラフです。

介護人材の処遇改善について

(出典:厚生労働省「介護人材の処遇改善について」/https://www.mhlw.go.jp/content/12601000/000406512.pdf

グラフのとおり、有効求人倍率はここ10年において、右肩上がりで上昇しています。2020年10月の有効求人倍率は3.85倍であり、2017年からさらに上昇している状況です。 効求人倍率の上昇は、日本社会の高齢化と関係があります。

内閣府(※)によると、2019年10月時点における65歳以上の人口は約3,590万人です。65歳以上の人口が総人口に占める割合の高齢化率は、28.4%に及びます。

※(出典:内閣府「第1章 高齢化の状況(第1節)」/ https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2020/html/gaiyou/s1_1.html

今後、介護職の需要は高齢化率の上昇に比例して、ますます高くなることが予想されます。そのため、介護職は将来的にも安定した職業だと言えるでしょう。

3-3. 高齢になっても働くことができる

下記は、厚生労働省の調査データを基に、「施設等の介護職員」と「訪問介護員」の職種別に年齢構成を示した表です。

~20歳20~29歳30~39歳40~49歳50~59歳60歳~
施設等の介護職員 0.7% 15.0% 22.9% 24.1% 19.9% 15.9%
訪問介護員 0.2%
4.0%
10.1%
19.6%
25.3%
38.5%

(出典:厚生労働省「介護人材の処遇改善について」/ https://www.mhlw.go.jp/content/12601000/000406512.pdf

施設等の介護職員と訪問介護員では、年齢構成が異なります。施設等における介護職員の場合、最も多い年代は40~49歳の24.1%です。2番目に30~39歳の22.9%、3番目に50~59歳の19.9%が続いています。

一方、訪問介護員の特徴としては、高齢になるほど働く方の割合が増える点にあります。最も多い年代は60歳以上で、38.5%です。2番目に多い年代の50~59歳の25.3%を13%近く上回っています。

以上の点から、介護職は高齢の方でも十分に活躍できる仕事です。

【40代・50代】介護職への転職で年齢を武器にする方法とは?

3-4. 資格を取得しやすい

介護職を雇用している施設は、資格取得を積極的に支援しています。

厚生労働省の調査データ(※)によると、働きながら介護福祉士の資格取得を希望する方々に対し、実務者研修などの受講を支援している施設は約8割です。また、「介護職員等特定処遇改善加算」を取得している施設では、受講の支援をする割合が約9割となっています。

※(出典:厚生労働省「令和2年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」/ https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/20/dl/r02gaiyou.pdf

資格の取得支援に加え、より良い労働環境づくりをしている施設は少なくありません。非正規職員を正規職員へと積極的に転換したり、職員を増員して業務負担を軽減させたりなど、さまざまな処遇改善が行われています。

一般的に処遇改善に関しては、「介護職員等特定処遇改善加算」を取得している施設のほうが未取得の施設よりも積極的です。就職や転職の際には、取得の有無について情報収集をすることがおすすめです。

3-5. プライベートに活かせる

介護の仕事をすることで、祖父母や親など、自分の身内に介護が必要になる方が出たときに使えるスキルが身につきます。また、介護への目が肥えるため、入所が必要になった場合に優良施設を見抜くこともできるでしょう。

このように、介護職の経験はプライベートで活かせることが少なくありません。

3-6. 施設利用の金銭的待遇

自分が働く施設に家族が入所する場合は、優先的に入所できたり、入所金を割り引いてもらえたりする場合があります。なお、病院系列の施設で働いていれば、福利厚生の一環として医療費の控除を受けられることも少なくありません。

施設を利用する際の費用は高額になる傾向があるため、嬉しいポイントと言えます。

3-7. 健康的な体になる

介護職は力仕事となるため、体力や筋力がつき、健康的な体を維持できることもメリットと言えます。体力面で不安を感じる方でも、介護職での経験を重ねることで、自然と体力が身につくでしょう。

働きながら健康的な体を維持したい場合は、介護職がおすすめです。

4. 介護職でいきいきと働くためには良い事業者を選ぶことが大切

介護施設を運営する事業者には、株式会社や社会福祉法人といった種類があります。ここでは、それぞれの事業者の特徴などを解説します。

株式会社

社会福祉事業を展開している株式会社はサービス提供で利益を得るため、利用者はお客様という認識となり、営業色が強くなることがあります。 給与面は利益を追求するため、業績が良ければ給与の昇給が期待できます。規模に経営している企業であれば管理職のポストも多く、キャリアアップすれば年収500万~600万円を目指すことが可能です。また、福利厚生が整っており、資格支援制度が用意されている企業が多いことも特徴です。

社会福祉法人

非営利団体である社会福祉法人は、監督官庁からのチェックもあるため、公共性・安定性などに注力しています。 給与面は、株式会社が運営する施設に比べて低い金額になる傾向がありますが、勤務年数などで昇給があり、少しずつ上昇するところが多い傾向です。ただし、家族経営のような事業所などでは、管理職としてのポストに就くことは難しいでしょう。

まずは社会福祉法人で現場のスキルを高め、キャリアアップのために株式会社の介護施設に転職し、管理職を目指す流れは介護業界でよく見られるキャリアプランです。

5. 良い事業者を選ぶためのポイント

介護施設を運営する事業者のなかで、働きやすさややりがいを感じられる良い事業者とは、どういった事業者なのでしょうか。ここでは、良い事業者の特徴を紹介します。

〇グレーな部分がない事業者
グレーな部分のある組織への転職は避けるべきです。実際に、残業時間の申請を禁止しているところや、看護師がやるべき仕事を介護士が担当しているところなどが存在します。そういった施設を運営する事業者は危険と言えるでしょう。

〇経営ビジョンに共感できる事業者
経営ビジョンは、想像以上に社風や働き方に影響します。内容を把握することはもちろん、面接や施設見学で、職場の雰囲気を確認すると良いでしょう。

〇改革に積極的な事業者
改革に積極的であることも重要な要素です。そのような組織はミーティングを開催して、残業時間を減らすための施策やダイバーシティを推進するための方法などを議論し、環境改善に励んでいます。

以上のことは、求人情報だけでは伝わらない部分です。しかし、マイナビ介護職のキャリアアドバイザーなら、施設の良いところも悪いところも熟知しています。採用面接の際には、担当のキャリアアドバイザーが同行することも可能です。直接は聞きづらい懸念事項などをキャリアアドバイザーが代わりに質問し、不安を解消いたします。

6. マイナビ介護職で「自分にマッチした職場」を探そう

介護職は、「やってられない」と言われるような仕事ばかりではありません。そのように思っている方でも、職場を変えれば介護職を辞める必要はないと言えるでしょう。 給与面や人間関係、将来性について、現在の職場が良いかどうかは人によって変わります。転職の軸を明確にして、自分にマッチした職場環境を見つけることができれば、「やってられない」と思うことは回避できます。

マイナビ介護職のキャリアアドバイザーであれば、ヒアリングを基に求職者に合った施設を見つけることが可能です。今の環境に不満を持っている介護職の方は、マイナビ介護職にご相談ください。

まとめ

今回は、介護職をやってられないと感じる理由や、仕事を続けることで得られるメリットなどを解説しました。

介護職の現場は、環境改善に向けてさまざまな取り組みを行っています。今後もその傾向は進むことが予想されるため、徐々に働きやすい環境が整備されるでしょう。改善が期待できない場合は、職場を変えることも1つの方法です。

マイナビ介護職では、多くの介護職求人を取り扱っています。キャリアアドバイザーによるサポートも受けられるため、転職を検討している方はぜひご利用ください。

転職に不安のある人は、キャリアアドバイザーからの手厚いサポートが受けられる転職サイト「マイナビ介護職」の活用もおすすめです。

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